研修の内容

コース名

基本情報発信講座

コース概要

これは、オンライン、オフライン問わず、出会いが次へと繋がるようにするための講座です。

スマホとタブレットを合わせた普及率は2017年時点で既に80%を超えています。

今やユーザーの殆どが手元にあるデバイスを使って、インターネット経由にて商品やサービスの購入へと繋がっています。

テクノロジーの進歩が加速した現在、端末さえあればどこからでもインターネットにアクセスできます。

今我々は時代の変化と真正面から向かい合う必要があります。

この講座は顧客台帳の形成と情報発信の方法を習得するためのものです。

顧客台帳全体に対して情報を共有できるので、その一つの労力に対する周知効果は計り知れません。

自然な流れで台帳が形成される仕組みを構築できるようになるので顧客台帳が事業の基盤を底上げして経営を安定させる事に繋がる他、営業開拓における労力という点で最大限の効果が期待できます。

目的を達成するための手段として取り入れて情報発信を行う事で強い効果を発揮します。

環境認識

まずはこちらをチェックしてみてください。
五問のYES、NOの質問にお答え頂くだけで簡単な最適化診断ができます。

講座の導入例

弊社の場合、プレゼント企画として、動画編集の教科書をフォーム請求形式でお渡ししています。

この際取得したメールアドレスに向けて、挨拶を兼ねてプレゼントの趣旨を自動返信メールでご説明させて頂き、改めて自己紹介する流れまでを自動化しています。

こうする事で、足並みを揃えた上で、周りへと情報発信と情報共有する事が可能となります。

当講座で学ぶ内容を実践する事で、こういった仕組みと流れを構築できるようになります。

講座の詳細

・4時間の授業形式による研修
・全6回(合計24時間)
・開催時間
毎週月曜日~金曜日
09:00~13:00(前場)/14:00~18:00(後場)
※土日祝日祭日はお休み

学べる内容

フォームの立ち上げ

例えばプレゼントを準備して請求フォームを通して配布します。

このようにする事によって、合理的に相手の連絡先が手に入ります。

事業を営む上で顧客台帳の形成と運営はとても重要なことです。

最近はメッセージ機能が搭載されているサービスが増え、相手の連絡先を獲得できる機会が減っています。
例えばヤフーでは、彼らのシステムを通さないと自分の顧客に直接連絡する事はできません。

この講座ではフォームを活用する事で顧客台帳を形成する事が可能です。
CSV形式でデータ保存するできるので、簡単に顧客台帳をバックアップすることができます。

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ステップメール

顧客がメルマガ登録した際の自動返信メールを設定したり2日目はこのメールを送るなどといった仕組みを作ることができます。

ステップメールを活用することで、足並みを合わせた上で情報共有する事ができます。

メールマガジン配信

メールマガジンは今も情報を共有する有効な手段の一つです。

また、獲得したお客様のメールアドレスは、今後いつでも問いかける事ができる生きた顧客台帳そのものとなります。

オンラインでアンケートの実施

何がやりたいの?何に興味があるの?
っていう目の前にあるものを示す事で入り口は切り開けます。

ユーザーの動向、ニーズを拾い上げる事が大事です。

取得したデータに対して仕掛けるものがあったら、その層に対する話を組み立てる事から始めていけます。

動画編集

子供の将来なりたい職業ランキング上位に食い込むほど盛り上がってるYouTubeですが、動画を使ったアプローチはとても有効な手段です。

商品によっては文章で伝えるのが難しいものであったり一度見てもらえば早いものなどは動画を使います。

講座では撮影した動画にテロップをつけたり、音楽をいれたり画像や別の動画の挿入などができるようになるので、自ら動画を使った情報配信も行うことができます。

LINE@の運営(※1)

2018年時点でネットユーザーのLINEの普及率は80%をこえました。
客商売をやっていてLINE@が使えないのは致命傷と言える時代です。

例えば、店舗様で普段からLINE@ユーザーを獲得できていれば、雨の日で客足が少ないときに自社の判断のみで集客することも可能になります。

また、日頃から情報を受け取っているのは結果として自社に関心のあるユーザーになっていくので理想の人材獲得にも繋がりやすくなります。

※1 LINE@は2019年4月18日以降「LINE公式アカウント」とサービス統合を開始しました。新規アカウントはすべて「LINE公式アカウント」となり、既存アカウントも随時移行しております。

WEBクーポンの発行

フリーペーパーなどで使われているクーポンを自ら発行できるようになります。

また自らが直接ユーザーに向けて発行しているため、フリーペーパーと違い競合他社との価格を比較されにくくなります。
そのため価格競争を避けることにも繋がります。

また、クーポンを上手く活用する事で、足を運んでもらうきっかけをつくることができます。